先日の記事でご紹介したJADMA発表の「第3回サプリメント登録制調査資料」（※）から、今回は、登録企業の「広告表示のチェック体制」について取り上げます。

●広告媒体構成比
・サプリメント取り扱い企業146社の中、多く利用している媒体は、1位「インターネット」83.0％（121社）、2位「ダイレクトメール」70％（102社）、3位「新聞」58.0％、（84社）と続く。
・「新聞」53％→58％、「カタログ」48％→56％、「チラシ」45％→50％と、紙媒体の割合が増えている。

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●広告チェック体制
・広告を行っている141社において何らかのチェックを行っている。
・「社内コンプライアンス部署でのチェック」が83％（117社）で最多、次いで「広告媒体の審査」が70％（98社）、「メーカー・卸に確認」が41％（58社）と続く。

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●広告表示の根拠確認
・現在サプリメントを扱っている登録企業146社全社がいずれかの形で広告表示の根拠確認を実施している。
・「必ず行っている」が54％（79社）、「必要に応じて行っている」が40％（58社）と、自社でチェックを行っている企業が94％を占める。
・2012年度は、「必ず行っている」が56.5％（113社）、「必要に応じて行っている」が38.0％（76社）と、自社でチェックを行っている企業が96.5％となっており、変化なし。

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●広告表示の注意喚起の内容
・現在サプリメントを扱っている登録企業146社のうち、140社がいずれかの商品に関する注意喚起表示を行っている。
・最も多いのが「アレルギーに関する表示」 が75.％（109社）、次に、「妊産婦や子供に対する注意表示」 が65％（95社）、「過剰摂取」についての注意喚起表示が60％（87社）と続く。
・2012年度は、「摂取方法」についての注意喚起表示が92.5％（185社）、次に、「アレルギーに関する表示」 が81.0％（162社）、「妊産婦や子供に対する注意表示」 が64.5％（129社）となっており、やや注意喚起表示が少なくなっている。

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自主規制としてサプリメント登録している企業だけあって、各社、広告表示に関する責任を十分認識し、慎重に対応している様子がうかがえます。

注意喚起表示については、摂取前の注意表示に比して、「体調不良が起こる可能性」や「起こった場合の対応」など、摂取後についての表示が不十分な状況が見えます。

次回は、調査資料の中から「安全性対応状況」について取り上げます。

(※)
第3回サプリメント登録制調査資料（JADMA　2014年5月19日）

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