食生活・生活習慣の改善意欲に関心がある人が8割、バランスの良い食事や推奨運動習慣の実行は2割~3割(東京都 令和元年度「都民の健康と医療に関する実態と意識調査」)

健康志向と言われて久しい時代ですが、消費者の健康意識と健康食品の使用実態はどのような状況となっているのでしょうか。
東京都が令和元年度に実施した「都民の健康と医療に関する実態と意識」調査(※)によると、健康のために、食生活や生活習慣を改善することに関心がある人の割合は、83.6%。健康食品を使用した人の割合は 59.0%となっていました。(「以前は使用していたが、現在は使用していない」人含む)

今回は健康づくりの状況として、栄養バランスの良い食生活や食生活・生活習慣の改善意欲、運動の実行度に関するデータを紹介します。

調査項目(一部抜粋)
健康づくりの状況
健康状態の評価
1日の食事の栄養バランス
食生活・生活習慣の改善意欲
生活活動・運動の推奨内容の実行度


【健康づくりの状況】
●自分の健康状態を「よい」と感じている人の割合は約8割
自分の健康状態についての評価は、「まあよい」の割合が 56.8%と最も高く、次いで「よい」の割合が 23.6%。「よい」と「まあよい」を合わせた割合は80.5%となっている。
前回調査(平成26年度)との比較では、変化なし。


●主食、主菜、副菜を、「3食ともそろえている」は2割弱
ふだんの1 日の食事(3 食)のうち、主食(ご飯、パン、麺類など)、主菜(肉、魚、卵、豆腐などの豆製品を使ったおかず)、副菜(野菜を使ったおかず)をそろえた食事の回数について、「1日2食はそろえている」割合が 35.4%となっており、「3 食ともそろえている」は18.3%となっている。


性・年齢階級別にみると、主食・主菜・副菜を「3食ともそろえている」割合は、男女とも 60代から大きく拡大し、70代以上では、3割を超えている(31.1%~38.4%)。
一方で、20 代では、「3 食ともそろえている」割合が、男性 7.2%、女性 6.5%となっている。


●食生活や生活習慣を改善することに関心がある人の割合は8割超
自分の健康のために、食生活の改善や運動量の増加などの生活習慣を改善することへの関心が、「十分にある」の割合が41.3%、「少しある」が42.3%となっており、これらを合わせた割合は83.6%となっている。
前回調査(平成26年度)との比較では、88.0%から4.4ポイントダウン。

●習慣的に『生活活動』を「実行している」人は36%、『運動』は25%
健康維持・増進のために推奨(※)されている『生活活動(日常生活で身体を動かすこと)』と『運動』の実行度について。
『生活活動』は、「習慣的に実行している」の割合が 35.5%、「習慣的ではないが、時々、実行している」が 34.3%となっている。
『運動』は、「習慣的ではないが、時々、実行している」の割合が 26.4%、「習慣的に実行している(1 年以上)」が 25.4%となっている。
一方で、「実行していないし、実行しようとも考えていない」の割合は 16.8%となっている。

性別にみると、『生活活動』を「習慣的に実行している」の割合は、男性32.5%、女性38.2%となっている。
性・年齢階級別では、「習慣的に実行している」の割合が多いのは、男女とも 70代が最も多く男性41.8%、女性53.3%となっている。
『運動』を「習慣的に実行している(1年以上)+(1年未満)」の割合は、男性32.6%、女性28.3%となっている。
性・年齢階級別では、「習慣的に実行している(1年以上)+(1年未満)」の割合が多いのは、男女とも 70代が最も多く男性43.8%、女性42.7%となっている。

自分の健康状態を「よい」と感じている人、食生活・生活習慣の改善意欲に関心がある人が8割となっているものの、3食バランスの良い食事をとっている人の割合は2割に満たない状況でした。また、推奨される運動の実行に関しても、「生活運動」で36%、「運動」で30%程度に留まりました。

必ずしも不健康だと感じていなくても、日常生活において健康的な生活習慣を送れていないことが危機感となって、生活習慣の改善意欲につながっているのかもしれません。

次回は、健康食品の使用実態や購入先、健康被害など健康食品の使用状況等のデータを紹介します。

(※)
都民の健康と医療に関する実態と意識調査
(令和元年度東京都福祉保健基礎調査 2020年11月10日)
https://www.metro.tokyo.lg.jp/tosei/hodohappyo/press/2020/11/10/03.html

【調査概要】
調査期間:令和元年10月16日から同年11月15日まで
平成21年度から行っており、今回で3回目。

調査対象者・集計の対象:
東京都に居住する 6,000世帯及び調査基準日現在満20歳以上の世帯員
調査の客体6,000世帯のうち、回答を得られた3,283世帯(7,369人)(回収率 54.7%)のうち、回答を得られた満20歳以上の世帯員5,627人

調査方法:
満20歳以上の世帯員を対象に、調査票への記入は調査対象者自身が行う、留め置き調査により実施

《関連記事》

・栄養成分表示と保健機能食品(「特定保健用食品(トクホ)」「栄養機能食品」「機能性表示食品」)に対する意識・行動
(令和元年度 消費者意識基本調査)

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久保京子

このサイトを運営する(株)フィデスの代表取締役社長。メーカーにてマーケティング業務に従事した後、消費者と事業者のコミュニケーションの架け橋を目指し、99年に消費生活アドバイザー資格を取得する。
(財)日本産業協会にて、経済産業省委託事業「電子商取引モニタリング調査」に携わったことを契機に、ネットショップのコンプライアンス及びCS向上をサポートする(株)フィデス設立。