カテゴリー別アーカイブ: 健康食品

健康食品の使用経験は6割、きっかけは「不足している栄養を補給」「健康維持」が各2割 (東京都 令和元年度「都民の健康と医療に関する実態と意識調査」)

前回の記事では、都民の健康づくりの状況として、栄養バランスの良い食生活や食生活・生活習慣の改善意欲、運動の実行度に関するデータをご紹介しました。

健康志向と言われて久しい時代ですが、自分の健康状態を「よい」と感じている人、食生活・生活習慣の改善意欲に関心がある人は8割と高い割合となっていました。
一方で、3食バランスの良い食事をとっている人の割合は2割に満たず、推奨される運動の実行に関しても、「生活運動」で36%、「運動」で30%程度に留まりました。

必ずしも不健康だと感じていなくても、日常生活において健康的な生活習慣を送れていないことが危機感となって、食生活・生活習慣の改善意欲につながっているのかもしれません。

そのような消費者心理は健康食品利用にも関連がありそうです。

前回に引き続き、東京都が令和元年度に実施した「都民の健康と医療に関する実態と意識」調査(※)から、今回は、健康食品のイメージ、使用実態や購入先、健康被害など健康食品の使用状況等に関するデータを紹介します。

調査項目(一部抜粋)
健康食品の使用状況
健康食品のイメージ
健康食品の使用実態と使用のきっかけ
健康食品の購入先
健康食品の使用に関する医師・薬剤師等への申告
健康食品の使用による体の不調の有無とその症状、医療機関の受診の有無

続きを読む

食生活・生活習慣の改善意欲に関心がある人が8割、バランスの良い食事や推奨運動習慣の実行は2割~3割(東京都 令和元年度「都民の健康と医療に関する実態と意識調査」)

健康志向と言われて久しい時代ですが、消費者の健康意識と健康食品の使用実態はどのような状況となっているのでしょうか。

東京都が令和元年度に実施した「都民の健康と医療に関する実態と意識」調査(※)によると、健康のために、食生活や生活習慣を改善することに関心がある人の割合は、83.6%。健康食品を使用した人の割合は 59.0%となっていました。(「以前は使用していたが、現在は使用していない」人含む)

今回は健康づくりの状況として、栄養バランスの良い食生活や食生活・生活習慣の改善意欲、運動の実行度に関するデータを紹介します。

調査項目(一部抜粋)
健康づくりの状況
健康状態の評価
1日の食事の栄養バランス
食生活・生活習慣の改善意欲
生活活動・運動の推奨内容の実行度

続きを読む

機能性表示食品の摂取経験34%。3年前調査より8.6ポイントアップ(令和元年度 消費者意識基本調査)

消費者庁が行った、令和元年度「消費者意識基本調査」より、前編では、日頃の消費生活での意識や行動、消費者事故・トラブルの経験、申し出行動を取り上げました。
調査結果では、4人に3人の消費者が表示確認を心掛けているということでしたが、食品の表示に関しては、どのような意識や態度が見られるでしょうか。
健康志向が高まっているとされる中、後編では、特に栄養成分表示と保健機能食品(「特定保健用食品(トクホ)」「栄養機能食品」「機能性表示食品」)について、確認します。

後編:
●栄養成分表示を見た経験の有無
●栄養成分表示の参考度
●栄養成分表示を参考にしない理由
●保健機能食品の認知度
●最近1年間の保健機能食品の摂取の有無
●「食生活は、主食、主菜、副菜を基本に、食事のバランスを。」表示の認知度

続きを読む

2019年度トクホ市場規模6432億円、前年度比微増。食物繊維関連大幅増加(日健栄協)

1991 年(平成 3 年)の発足から28年となる特定保健用食品制度。
公益財団法人 日本健康・栄養食品協会では、特定保健用食品の市場規模調査を実施しています。(※)
1997 年から2013 年度までは隔年実施でしたが、2014年度からは毎年実施しています。

2019年度のトクホ市場は6493億円、品目総数は1074で、前年度から微増し、ほぼ横ばいとなっています。
保健の用途別では「食物繊維」「骨・ミネラル」「中性脂肪・体脂肪」「歯・肌」が伸びています。
一方、減少したのは、「コレステロール」「血糖値」「オリゴ糖」です。

2019年度の調査結果を見てみましょう。

続きを読む

消費者庁、健康志向食品でチラシの「お勧め商品欄」による広告効果を検証(消費者庁「健康と生活に関する社会実験プロジェクト」2019年11月)

コンテンツと合わせた商品紹介という広告手法は、あまりにも当たり前の手法だと思いますが、消費者庁が、ちょっと面白い社会実験を行っています。
生協の会員向けの健康情報チラシに「お勧め商品欄」を設けて商品を紹介することで、購買率(推定値)の増加に一定の効果があることを公表しました。

この実験は、消費者庁が2017 年7月に徳島県内に開設した「消費者行政新未来創造オフィス」において実施している「健康と生活に関する社会実験」で、とくしま生協購買データを用いた介入(お勧め商品欄有りのチラシを配布すること)の効果分析を行ったものです。

当社会実験における購買データを分析した結果、チラシにお勧め商品欄を設けることで、消費者の購買行動に変化が表れることが分かりました。

続きを読む