カテゴリー別アーカイブ: 食品

食生活・生活習慣の改善意欲に関心がある人が8割、バランスの良い食事や推奨運動習慣の実行は2割~3割(東京都 令和元年度「都民の健康と医療に関する実態と意識調査」)

健康志向と言われて久しい時代ですが、消費者の健康意識と健康食品の使用実態はどのような状況となっているのでしょうか。

東京都が令和元年度に実施した「都民の健康と医療に関する実態と意識」調査(※)によると、健康のために、食生活や生活習慣を改善することに関心がある人の割合は、83.6%。健康食品を使用した人の割合は 59.0%となっていました。(「以前は使用していたが、現在は使用していない」人含む)

今回は健康づくりの状況として、栄養バランスの良い食生活や食生活・生活習慣の改善意欲、運動の実行度に関するデータを紹介します。

調査項目(一部抜粋)
健康づくりの状況
健康状態の評価
1日の食事の栄養バランス
食生活・生活習慣の改善意欲
生活活動・運動の推奨内容の実行度

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機能性表示食品の摂取経験34%。3年前調査より8.6ポイントアップ(令和元年度 消費者意識基本調査)

消費者庁が行った、令和元年度「消費者意識基本調査」より、前編では、日頃の消費生活での意識や行動、消費者事故・トラブルの経験、申し出行動を取り上げました。
調査結果では、4人に3人の消費者が表示確認を心掛けているということでしたが、食品の表示に関しては、どのような意識や態度が見られるでしょうか。
健康志向が高まっているとされる中、後編では、特に栄養成分表示と保健機能食品(「特定保健用食品(トクホ)」「栄養機能食品」「機能性表示食品」)について、確認します。

後編:
●栄養成分表示を見た経験の有無
●栄養成分表示の参考度
●栄養成分表示を参考にしない理由
●保健機能食品の認知度
●最近1年間の保健機能食品の摂取の有無
●「食生活は、主食、主菜、副菜を基本に、食事のバランスを。」表示の認知度

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食の志向 「健康志向」と「簡便化志向」が低下し、「経済性志向」が上昇(日本政策金融公庫 2020年7月消費者動向調査)

日本政策金融公庫が平成20年から半期に一度継続調査を行っている、食品に関する消費者動向の2020年7月調査をご紹介します。

2020年7月時点の食の志向は、「健康志向」が39.7%で最多、次いで「経済性志向」(37.7%)、「簡便化志向」(33.6%)が引き続き3大志向でしたが、上昇傾向にあった「簡便化志向」が低下に転じ、逆に「経済性志向」の上昇で再び順位が入れ替わりました。健康志向の低下は継続しています。

また、「国産志向」が、5半期ぶりにプラスに転じる反面、輸入食品の「安全性に問題がある」というマイナスイメージは9半期連続で低下し、割高でも国産品を選ぶ割合は、緩やかな低下傾向となっています。

調査データを見てみましょう。

《調査のポイント》

●食の3大志向1位「健康志向」は低下が続く。「経済性志向」は上昇、「簡便化志向」は低下し順位逆転
●国産品かどうか「気にかける」74%、直近5半期は横ばい
●国産食品の「高い」「安全」は再び上昇。輸入食品の安全性のマイナスイメージは上昇に
●「割高でも国産」は59%で横ばい。「国産品へのこだわりない」は低下

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コロナ下で4人に一人が食品購入方法に変化。内、約4割がネット購入が増えたと回答(日本政策金融公庫 2020年7月消費者動向調査)

新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて、消費者の食品購入方法や調理時間・回数に大きな影響が表れています。

4人に一人の消費者が「食品の購入方法に変化が生じた」と回答し、その38%が「インターネット購入」が増加したと回答しています。

日本政策金融公庫の食品に関する消費者動向調査(2020年7月)より、「コロナ下での食品購入方法や調理時間・回数の変化」をご紹介します。

《調査のポイント》
●新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて、25.8%の消費者が食品の購入方法に変化
●利用が増えた購入方法は、「インターネット購入」(38.0%)が最多
●ネット購入の利用が増えた人の購入先は、「ネットショップ」(47.4%)が最多
●ネット購入の利用が増えた人の半数以上が、「今後も積極的に利用したい」
●インターネット購入しない理由「価格が割高(52.8%)」、「配送料の負担(47.6%)」
●コロナ禍で、3割以上が調理時間・回数が増えたと回答
●調理時間・回数が増えた人の7割以上が「健康」と「食費の節約」に配慮
●調理時間・回数が増えた人の65%が今後もこのまま続くと回答

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食品購入時の判断基準「価格」が最多、次いで「鮮度」、「国産」(日本政策金融公庫 2020年1月消費者動向調査)

食品購入時の判断基準について、「国産」「安全性」「味」といった、価格以外の判断基準が低下傾向にあることが分かりました。

先日の記事で食の志向について取り上げた日本政策金融公庫の食品に関する消費者動向調査(2020年1月)より、生鮮食品の購入場所や購入時の判断基準をご紹介します。平成 27 年(2015年)調査との比較も行っています。

《調査のポイント》
●食品の購入場所、トップは「食品スーパー」。米は「通販・宅配」が1割
●食品購入時の判断基準は、「価格」が最多、次いで「鮮度」、「国産」
●米は「価格」と「産地」、野菜・果物は「価格」と「鮮度」
●肉類は「価格」と「鮮度」と「国産」。「国産」大きく低下
●牛乳乳製品と魚介類は「価格」と「鮮度」と「国産」。卵は3位が「国内産地」

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